東京マラソンの主催者は20日、ことしの大会の出場権があった中国在住のランナーも来年の大会にエントリーする場合、参加費を徴収すると発表した。

新型コロナウイルスの感染拡大を受け、中国からの参加自粛を促す狙いで、当初は無償で出場権を与えるとしていた。その後、一般ランナー抜きでの実施が決まったことで対応を改め、来年は一般の参加者全員が参加料を支払う。

主催する東京マラソン財団は公式サイト上で「これまでの案内を変更することについて深くおわびする」としている。

今大会の参加料は国内からが1万6200円、海外からが1万8200円だった。準備段階で既に多くの経費が費やされており、規約に基づいて返金は行われない。

ことしの大会は3月1日に車いすの部を含め、招待選手らエリートランナー、約200人で争われる。中国在住のランナーは1820人が出場権を持っていた。(共同)