全米オープン女子シングルス決勝で大坂に敗れた元世界ランキング1位のセリーナ・ウィリアムズ(米国)が主審の判定を「女性差別」と批判した問題で、擁護の声が少ないことに審判団が不満を持っていると12日までに複数の海外メディアが伝えた。英紙ガーディアンは審判団が組合設立も視野に入れているとした上で、ツアーを統括する女子テニス協会(WTA)が9日にS・ウィリアムズ擁護の声明を出し、国際テニス連盟(ITF)が主審を支持した声明発表は10日と遅れたことが不満という。

英紙タイムズはS・ウィリアムズ戦のボイコットも検討していると伝えた。米スポーツ専門局ESPNによると、ボイコットなどの可能性は低いものの、元審判員は「審判界はWTAに捨てられたことに完全に動揺している」と影響を語った。