日本ボクシング連盟の不正疑惑問題に関する第三者委員会の報告書を受け取った日本オリンピック委員会（JOC）と日本スポーツ協会は5日、両団体の合同チームの会議を開いた。

代表の菅原哲朗弁護士は「短い期間での調査だったが、よく整理されている」と評価。9月28日に提出された報告書では、日本連盟の山根明前会長らの言動により、審判員の一部が不正判定に関わった事実などを認定していた。合同チームは日本連盟に対し、10月中旬までに組織運営の改善点の報告を求めることを決めた。