強化体制などを巡って選手との対立が表面化し、全理事が辞職することになった全日本テコンドー協会の金原昇会長（65）が9日、都内で新理事の選定などを担う検証委員会の聞き取り聴取を受けた。

終了後に取材に応じ、「一番大事なのは選手の権益を守ること」と強調した。一部で報道された自身の反社会勢力との関わりが注目を集めるが、「私が反社（と関わりがあるか）とかは大した問題じゃない」と報道の偏りを疑問視。その上で反社会的勢力との関わりは、強く否定した。

この日のヒアリングで、検証委員会から反社会的勢力との接点などの事実確認などをされた金原会長は「当然、私は反社ではない。できる限りの資料を提出させていただき、ご理解をいただいたい」。その反社会勢力と接点がない証拠として、経営する会社の融資報告書、ゴルフ会員権、保険の契約書などを提出したという。

検証委員会の境田委員長は「客観的証拠はない」とした上で「引き続き調査は進めたい」とした。現状、金原会長に関して、法律やガバナンスコードに反するものはないという。しかし、選手に多額の合宿費、遠征費を負担させるなど協会の運営能力は疑問視した。また、すでに新理事の候補をリストアップしているとし、現在は15人の理事を「10人か11人」に減らす見立てを示した。結論は「11月中に出したい」とした。