新型コロナウイルス感染拡大を受け、国際オリンピック委員会(IOC)で1978年から委員を務める最古参のディック・パウンド氏(カナダ)が7月24日開幕の東京五輪の影響について「1年延期」の可能性に言及したとロイター通信が26日、報じた。

弁護士でもある同氏はインタビューに応じ「もし日程の再検討が必要となれば、理論上は同じ開催時期で2021年に延期される可能性がある」と指摘。年内の延期については欧米のスポーツと開催時期が重なることから「非常にまずい」と否定的な見解を示した。

延期や中断の判断を迫られるケースについて「世界的に健康が危機にさらされている場合は残念ながら五輪より大事と言わざるを得ない」としながら「(インフルエンザは)温暖な時期には通常落ち着く。4~6月には過去のものになっているかも」と期待した。

その上で「われわれの計画では、看過できない事態でなければ、7月24日から開催する」と現状を説明した。

大会組織委員会や橋本聖子五輪相は、延期や中止を巡る同氏の発言に対し、IOCの公式見解ではないとの立場を示している。(共同)