新型コロナウイルスの感染拡大で今夏に東北から九州の21府県で分散して行う予定の全国高校総合体育大会(インターハイ)の開催が危ぶまれている問題で、全国高等学校体育連盟(全国高体連)が史上初となる中止や無観客などの規模縮小、通常開催を選択肢として検討していることが23日、分かった。26日にウェブ会議による臨時理事会で開催可否を協議する。

全国に緊急事態宣言が拡大し新型コロナの終息が見えない現況で、全国高体連幹部からは「(通常開催は)今の時点では難しい」との声が漏れ、例年通りの実施はハードルが高い。延期は現実的に困難で、規模縮小の場合は無観客や一部競技のみ開催のほかチーム数や選手数の縮減を想定する。しかし新型コロナ対策は数千万円の費用がかかるとみる関係者もおり、全国高体連や地方自治体が財政難に陥っている状況も踏まえ中止を求める動きがある。

インターハイは1963年(昭38)に第1回大会が開かれ、高校部活動の集大成となる舞台。今大会は当初、群馬、茨城、栃木、埼玉の北関東4県を中心に行う計画だったが、東京五輪・パラリンピックの影響で競技会場や宿泊施設の確保が難航し、異例の広域開催となった。緊急事態宣言で全国の部活動が大幅に制限された。インターハイ予選を含む地域レベルの高校大会で中止が相次ぎ、代表選抜の課題もある。全国高体連は当初の5月25日の理事会から前倒しで決める方針を固めている。