日本オリンピック委員会（JOC）の山下泰裕会長（63）が23日、都内で2カ月に1度の定例会見をスタートした。第1回のこの日は今後の取り組みとして、チャリティー施策を発表。

10月10日にアスリートによるゲーム対決の動画配信や、JOCアスリート委員会によるオークションなどを行って、ジュニア選手や経済的にスポーツをすることが困難な子供たちに寄付することなどを発表した。

全柔連会長も兼ねる山下会長は12月のグランドスラム東京大会が中止になった経緯を説明した。18日に国際柔道連盟のビゼール会長とテレビ会議を開催。ビゼール会長から、新型コロナウイルス感染者が出た場合の影響として「五輪ホスト国とその他の国でやる大会は重要性が違う」として、大会の来春延期を要請されたという。日本側は会場の問題などで来春の開催困難と伝えると、ビゼール会長側から「それならばやらないほうがいいだろう」と提案されたという。山下会長は中止について「ひと言でいって残念です。ただビゼール会長がいうこともわかる。スポーツ、アスリートを守るためにやむを得ないと思います」とした。

また、国際オリンピック委員会のバッハ会長がコロナ禍でも制限付きで来夏の五輪開催は可能という見方を示していることについて「基本的な認識は同じ。安心安全を確保して、開催するんだという思いを感じた」とした。【益田一弘】