昨年12月に決着したスポーツクライミングの東京五輪出場基準問題で、国際連盟と日本協会は29日、スポーツ仲裁裁判所(CAS)が日本側の訴えを棄却した裁定文書を公表した。基準を巡る国際連盟の説明が「ある程度は誤解を招くおそれがあるものもあった」と認めたが、基準の最終的な権限者は国際オリンピック委員会(IOC)であることから、国際連盟の説明を信じる選択をした日本側に結果責任があると指摘した。

文書によると、最初の五輪予選だった2019年8月の世界選手権後、日本オリンピック委員会(JOC)が五輪組織委員会の担当者から、IOCによって承認された基準の文言と国際連盟の説明に食い違いがあることを確認した。それにもかかわらず、日本協会とJOCはエントリーの手続きを進めたとした。

JOCと日本協会は選手や関係者にわびるとともに、JOCが「適切な対応をとってきたつもりだったが、さらに踏み込んだ対応を行う必要性も指摘された」と、日本協会は「五輪代表選考の知識や経験を持ち合わせていなかったことに一因がある」とコメントした。(共同)