日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）や日本体協などスポーツ関連５団体は１０日、スポーツ振興財源の確保のため、法改正を含めたスポーツ振興くじ制度の改善を求める要望書をスポーツ議員連盟に提出したと発表した。

　２０２０年夏季五輪の東京招致などで財源が必要になる中、競合する宝くじの当せん金の上限引き上げなどが決まり、売り上げへの影響が懸念されるのが理由という。

　スポーツ振興くじは現在、サッカーくじのｔｏｔｏのみで、要望書には商品の種類や対象競技の拡大などが盛り込まれた。日本体協関係者は「女子サッカーやラグビーなどが候補になると思う」と述べた。