バスケットボールの国内プロリーグ（Ｐリーグ）設立を巡る対立に解決の糸口が見えない。日本協会は４日に都内で開いた理事会で、現在２つあるトップリーグが参加し、１６年開始を目指すＰリーグについて協議。ｂｊリーグからの要望書に一部応じない回答をすることで決議した。国際連盟は１０月末までに一元化できない場合、資格停止処分も検討している。新リーグを巡る互いの主導権争いが続けば、選手への影響も生じかねない。

　進まない協議の象徴だった。理事会の開始前、傍聴希望で会場にいたｂｊリーグの阿部達也専務取締役が退場を求められた。Ｐリーグに関する議題もあり、立ち会いを要望。前日に協会側から電話で断られ、その上での直訴だったが、日本協会の堀井幹也理事は「規定で認められていない。特例は作れない」。強引な相手に対する規則に従った対応ではあったが、“門前払い”の格好となった。

　協会は２月に、１６年に設立を目指した「Ｐリーグならびにリーグ構造検討プロジェクト答申」を発表。２つのトップリーグ、ＮＢＬとｂｊに参加を呼び掛けてきた。だが、ｂｊは答申の制作過程などに納得できず、協会との話し合いは平行線をたどっていた。

　この日までに、ｂｊは（１）答申の撤回（２）ＮＢＬとの対等な扱い（３）議会のできる限りの公開、以上３項目の要望書を提出。（２）、（３）はこの日の理事会で了承されたが、（１）は受け入れられなかった。協会は「１６年にＰリーグを設立する」方針にこだわり、堀井理事は「もし白紙撤回になれば、ｂｊは『１８年でもいいじゃないですか』と言ってくるかもしれない」と警戒した。

　長い分裂状態を問題視する国際連盟は４月、解決期限を１０月末に設定。過ぎれば、資格停止処分、２０年東京五輪の開催国枠の消滅までも示唆しており、代表活動にも影響しかねない。協会は、日本トップリーグ連携機構が打ち出した同機構の川淵三郎副会長による仲裁を受け入れる方針も固めたが、先行きは不明確だ。

　理事会後に回答の説明を受けたｂｊの阿部専務取締役は、「対等に扱ってもらえない」と不満を隠さなかった。２１日の理事会での再検討を要望するが、話し合いが進まない現状だけが明確になった。【阿部健吾】

　◆日本バスケットボールのトップリーグ

　現在、国内にはＮＢＬとｂｊの２つのリーグがある。普及や強化面を不安視した国際連盟（ＦＩＢＡ）は０８年から改善を要求。日本バスケットボールリーグ（ＪＢＬ）とｂｊの統合を目指したＮＢＬが１３年に創設されたが、ｂｊからの参加は千葉のみ。その後もＦＩＢＡによる要求は続き、日本協会は２月、１６年に創設を目指すＰリーグ構想を発表した。