スポーツ

ハンドやり直し五輪予選、日本開催有力

記者会見する日本ハンドボール協会の渡辺佳英会長（左）と市原則之副会長

　中東寄りの判定で、前代未聞のやり直しとなったハンドボールの北京五輪アジア予選騒動で、日本に追い風が吹いてきた。８日に国際連盟（ＩＨＦ）から来たメールについて日本協会は９日、都内で会見を開き、渡辺佳英会長は「ＩＨＦの管理下で開催することは間違いない。場所は日本が有力」との見解を示した。

　ＩＨＦは、ムスタファ会長名で（１）予選開催をするかどうか（２）開催地は日本とイランが手を挙げているがどう思うか、の２点について、理事１７人にメールを送った。渡辺会長は「返答のメールを見る限り、全員がやり直しに賛成。場所も今のところ６、７人が日本を推している」と話した。日本時間９日中がメールの返答期限。ＩＨＦでは、理事全員から回答が集まった後、４人による常任理事会で結論を出す予定だ。また、日本協会はルーマニアの立候補を最終的に確認したため、候補地は３カ所になった。

　一方、日本協会は、アジア連盟から届いたやり直しを拒否する通達文書も、この日、初めて公開した。そこには、拒否だけでなく、昨年のアジア予選の結果が最終決定と明記されている。また、やり直し予選を開催したり参加する連盟加盟国には、後日、制裁が待っていると強調されている。問題解決まで予断は許されそうにない。

［2008年1月10日9時24分　紙面から］

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