日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）は１３日、違法カジノ店での賭博行為が発覚したバドミントン男子の桃田賢斗、田児賢一両選手に、過去に支給した個人助成金の一部返還を求めることを決め、通知を送付したと発表した。請求額は、加算金を含め両選手で計約４５０万円。

　違法カジノ店に出入りしていた２０１４年度以降の助成金が対象で、桃田選手には１５０万円と加算金約１８万円、田児選手には２４０万円と加算金約４５万円を請求する。両選手を１７～２１年度の５年間、支給対象から除外することも決めた。

　ＪＳＣの個人助成金はスポーツ振興くじ（サッカーくじ）の収益などが財源で、桃田選手は１３～１５年度に１８０万円、田児選手は１０～１４年度に７２０万円を受給した。

　両選手の問題は４月に判明。田児選手は所属のＮＴＴ東日本を解雇され、日本バドミントン協会から無期限の登録抹消処分を受けた。チームメートだった桃田選手は無期限試合出場停止処分となり、リオデジャネイロ五輪に出られなくなった。