日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は１日、２０２２年北京冬季五輪以降に向け、冬季競技のナショナルトレーニングセンター（ＮＴＣ）の早期設置を国に要望する方針を明らかにした。医科学や栄養面のサポートを受けられ、複数の競技・種目が練習できる「集約型」の拠点を想定。同日の自民党スポーツ立国調査会で報告した。

　現在、トップ選手が使う氷上競技の練習施設は一般利用者と重なることも多く、ＪＯＣ副会長の橋本聖子参院議員は「フィギュアスケート、スピードスケート・ショートトラック、アイスホッケーはリンクの規格が同じで（専用施設が）一つあれば交代で使える。最低限のお願いだ」と述べた。欧米を転戦することが多いスキー選手のための海外練習拠点の確保も求めた。

　橋本氏は平昌五輪でショートトラックの斎藤慧（神奈川大）が禁止物質のアセタゾラミドに陽性反応を示した問題で、この物質が海外製のコンタクトレンズの保存液に含まれていた可能性があり、誤って体内に入ったことも考えられるため調査していると明らかにした。宿泊先などの食事で混入した可能性も含めて「すべて検証しなければならない」と述べた。斎藤は意図的な摂取を否定している。