私たちについて

About

日刊スポーツ新聞社は2022年10月、持続可能な開発目標(SDGs)の達成に向けて、国連が世界の主要な報道機関などに参画を呼びかけている「SDGメディア・コンパクト」に署名しました。1946年の創刊時に掲げた「さあ明るく楽しく朗らかにスポーツだ」というメッセージのもと、引き続き報道だけでなく、スポーツ・健康を中心としたさまざまな事業を通じて、明るい未来の実現を目指していきます。

社内の
取り組み

Attempt

健康支援

スポーツに関連するコンテンツを通じて、様々な立場の人の健康的活動を支援しています。

  1. 1)スポーツ教室、スポーツイベントの開催

    • ・富士山マラソン

      世界遺産・富士山を眺めながら走る日本陸連公認のフルマラソン。前名称である河口湖マラソン(1976〜36回)を通じて、47回開催しています(22年終了時点)。

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    • ・日刊スポーツ野球教室

      元プロ野球選手を講師に迎え、小学生を対象に野球の基礎や楽しさを伝授。子供達の夢や希望を育み、野球を通じて「協調性」や「規律」を学ぶ場として開催しています。

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  2. 2)アスリートセミナー

    • 各界のトップアスリートがメンタル調整法やスランプとの向き合い方、ジェンダー問題などの体験談を参加者に伝える授業を2020年から定期的に開催しています。

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  3. 3)食育関連事業(アスレシピ)

    • 「明日のアスリート(=未来のアスリート)」のための食育サイトというコンセプトで2017年にサイトオープン。成長過程のジュニアアスリートに向けてスポーツ栄養に関する正しい情報を発信しています。

      アスレシピサイトはこちら

プロジェクト参画

産官学連携のSDGs関連プロジェクトに積極的に参加し、持続可能な社会の実現に寄与します。

  1. 1)学生支援プロジェクト

    • 実学教育を目指している大学の学生達が企画・プロデュースするスポーツイベントを支援。運営のノウハウや取材方法、メディアを活用したPR手段などを伝える授業を2012年から継続しています。

  2. 2)復興支援

    • ・神宮花火大会

      弊社が主催する「神宮外苑花火大会」は東日本大震災復興支援として、収益の一部を義捐金として、被災地に届ける活動を続けています。また、熊本地震からの復興を祈り、チャリティー活動を継続しています。

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    • ・東日本大震災復興支援

      東日本大震災の原発汚水によって引き起こされた風評被害を払拭すべく、地元漁協組合、関係省庁と協力したイベントに2019年から参画。全国へ水産物の安全性を伝えるPR活動を続けています。

ジェンダー平等、ディーセントワークの推進

全ての人が活躍できる、働きがいのある企業を目指します。

  1. 1)ジェンダー平等

    • ・勤続年数

      女性社員の平均勤続年数は22年と長く、働き続けられる環境を整えています。

    • ・ハラスメント対策

      ハラスメントに関する啓蒙メールを全社員に向けて、毎月送信する取り組みを行っています。また、管理職対象のハラスメント研修も実施しています。

    • ・出産、育児を行う女性社員の業務復帰支援

      業務復帰後も時短勤務、所定労働日数短縮勤務制度を活用し、安心して勤務出来る職場環境にしています。

    • ・産後パパ育休(2022年10月導入)

      子供が生まれた男性社員に対して意向を確認後、育休取得を可能にしています。

  2. 2)ディーセントワークの推進

    • ・看護休暇制度、介護休暇制度を設置し、周知徹底を行っています。

    • ・女性社員の育児休業取得率は100%で、男性社員の取得率アップを目指しています。

環境保全

日本新聞協会が定める自主行動計画に参加し、新聞社として環境問題に対する責任を果たします。

  1. 1)環境に配慮した資材、設備の積極的な導入

    • ・古紙利用促進

      業界全体として取り組んでいる新聞の古紙利用について、弊社でも2010年以降は古紙配合率80%の用紙を使用し、  製造工程で排出されるCo2の削減にも配慮しています。

    • ・印刷インク転換

      弊社の印刷用インクは食用油の原料としても流通している大豆由来の「大豆インク」を使用しています。このインクは、新聞リサイクル時に微生物によって水や二酸化炭素などの無機物に分解されます。

    • ・産業廃液の軽減

      弊社の主要印刷工場である築地工場、王子工場では、刷版の現像工程に「無処理版技術」を導入し、これまで排出されていた現像液や特別産業廃棄物の軽減に努めています。

  2. 2)オフィス環境での取り組み

    • ・照明のLED化

      2023年度中に本社ビル全館照明のLED化が完了します。

    • ・社内流通用紙の切替とペーパーレス化

      オフィス内では全て「PEFC認定」のコピー用紙を使用しています。また、社内閲覧書類のペーパーレス化を推進しています。