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冬季国体開催地選び難航で改革案説明へ

 冬季国体の開催地選びが難航している問題で、日本体協の冬季国体プロジェクトの荒川昇座長は14日、開催地の輪番制や財政負担軽減策、高校総体との統合を柱とした改革案を近くまとめ、来年1月に18都道府県前後を集めて説明会を開く考えを明らかにした。

 スキーとスケート、アイスホッケーの3競技のうち1つでも開催可能な地域が対象になる。

 日本体協は3競技別の輪番制や来年2月のスキー競技会(長野県)のように競技団体が開催費用の一部を負担するなどの案を提示し、高校総体と統合した場合に受け入れられるかも聞く。

[2007年11月14日20時19分]

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