スポーツ

来年１月に冬季国体改革案の説明会

　日本体協は１４日、開催地選びが難航している冬季国体の対応策について検討するプロジェクト会議を開き、開催地のローテーション制や財政負担軽減策、高校総体との統合などを柱とした改革案を大筋でまとめ、開催可能な約２５都道府県の担当者を来年１月に集めて説明会を開く方針を決めた。

　スキーとスケート、アイスホッケーの３競技のうち１つでも開催可能な自治体が対象となり、日本体協は３競技別のローテーション制や企業協賛制など具体案を文書で提示する予定。高校総体との統合案は競技方式が異なり、反発も予想されるが、川口三三夫国体推進部長は「２回、３回と説明会を開く必要があるかもしれない」と理解を求めていく考えを示した。

［2007年12月14日21時10分］

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