２０２０年東京五輪・パラリンピック組織委員会の職員が平昌冬季五輪（ピョンチャンオリンピック）の運営を実地研修する「オブザーバープログラム」が６日、開幕に先立って始まった。

　派遣されるのは１１０人。真夏の開催となる東京は台風や集中豪雨などへの対策が課題となっており、風雪など悪天候の影響を受けやすい冬季五輪の運営から、対処法を探る。韓国の先進的な情報通信技術（ＩＣＴ）の活用事例も吸収する方針だ。

　プログラムは国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が今後の五輪開催都市や招致を目指す都市のために、平昌大会組織委の協力を得て実施する。期間は閉幕翌日の２６日までで、担当者が競技運営、警備、輸送、要人対応などテーマごとに分かれて参加する。

　東京は１４年ソチ冬季五輪、１６年リオデジャネイロ五輪にも職員を派遣した。今回が本番前に実際の五輪の運営を学ぶ最後の機会となる。組織委関係者は「夏、冬の違いはあるが、五輪の現場のオペレーションを知るのは非常に大切」と話した。