関西大の宮本勝浩名誉教授（78＝理論経済学）が16日、プロ野球、阪神タイガースとオリックスがクライマックスシリーズを勝ち上がり、日本シリーズで59年ぶりの「関西ダービー」が実現した場合の経済効果は全国で約1449億3105万円、関西で約1304億3795万円の経済効果があるとの試算を発表した。

宮本氏は「2023年日本シリーズ　関西ダービーの経済効果～阪神対オリックス」のテーマで試算した。今春開催されたワールド・ベースボール・クラシック（WBC）で侍ジャパンが優勝した際の約654億3329万円を大きく上回る。

阪神のシーズンとクライマックスシリーズでの優勝の経済効果は全国で約969億1238万円、関西地域では約872億2114万円と試算。オリックスのシーズンとクライマックスシリーズでの優勝の経済効果は、全国で約359億1412万円、関西地域では約323億2271万円。

さらに日本シリーズで阪神とオリックスが戦った時の日本シリーズの経済効果は、全国で約121億455円、関西地域では約108億9410万円と推計した。日本シリーズで阪神とオリックスの「関西ダービー」が実現すると、両チームのシーズン、クライマックスシリーズ、日本シリーズの経済効果の合計は、日本全体では約1449億3105万円、関西地域では約1304億3795万円となった。

宮本氏は「2023年の日本シリーズが阪神とオリックスの関西勢の戦いとなれば関西地域は大いに盛り上がることになる。そして、それが『2025年　大阪・関西万博』成功へのきっかけになることを願っている」とコメントした。