ドジャース大谷翔平投手（29）の通訳を務めてきた水原一平氏（39）が、違法賭博への借金から20日付で球団から解雇された。

スポーツベッティングに詳しい、元プロ野球ロッテ投手で桜美林大健康福祉学群の小林至教授（56）が21日、日刊スポーツの取材に応じ、米国のスポーツベッティング事情を解説した。

小林氏は、まずスポーツベッティングが「先進7カ国（G7）では、日本以外の全ての国で合法です」と説明した。米国では連邦法「プロフェッショナルおよびアマチュアスポーツ保護法」（PASPA）で、ネバダ州ラスベガスなど一部を除き違法とされてきたが、18年に最高裁が違憲の判断を下しニュージャージー州が合法とした。50州のうち38州で合法化されており、同氏は昨年の市場総額は「日本円で18兆円」と説明し、年間20～30％で成長しているとした。日本から海外のブックメーカーを通じて賭けを行うこともでき、賭け金の総額は「年間で数兆円規模」だという。

合法の各州にはライセンス制度が敷かれており、ブックメーカー（業者）にライセンスを発行する。大手3社で7割を占めるが、そのうちの1社「BetMGM」は、大リーグの公式パートナーでもある。各州が合法に踏み切る目的は税収増で、税金の額は各州ごとに決めるが全体の総額は23年だと2000億円程度だという。

小林氏は「合法州ですと、どこで、誰が、何に賭けたか分かる。全てガラス張りです」と強調。ギャンブル依存症が社会問題となっているのは事実だが、合法にした州でのスポーツベッティングが合法化され“ガラス張り”になることで「八百長などの不正も減ると言われています」と説明した。

また、1度に賭ける額も常識的な範囲内だという。「アメリカンフットボールのスーパーボウルのように、全米の人が日本円で総額1兆円以上、賭けるようなビッグイベント、試合ならともかく、オンラインカジノで100ドル（約1万5000円）も賭けるなんて、大変なもの。100ドル以上、賭けられる試合など、ほとんどない」と説明した。その上で「水原さんの一連の報道を見ても、合法では、できない（賭けの）額」と語った。【村上幸将】