国際オリンピック委員会（IOC）と東京オリンピック（五輪）・パラリンピック大会組織委員会が、東京大会の延期検討を認めた。

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IOCが「テロに屈しない」と大会開催に突き進んだことがある。02年の冬季五輪のソルトレークシティー大会は「9・11」から5カ月足らずで開幕した。米国の軍事作戦が続き、大会が報復のテロの標的になりかねないと、開催が危ぶまれるとの見方があった。

しかし、当時のIOC会長は、米中枢同時多発テロからそれほど時間がたたないうちに「五輪中止は人類の大きな損失」と主張した。米国は警備態勢を強化し「強さ」をアピール。開会式ではテロ現場から回収された星条旗が消防士らとともに入場し、ブッシュ大統領は開会宣言で「テロとの闘い」の決意を表明した。

その大会を取材し、至るところで観衆の「USA」の大合唱を聞いた。街に警察官が立ち、軍隊が警戒していた。幸いテロは起きなかったが、米国の「正義」に、歩調を合わせただけのようなIOCの姿勢はふに落ちなかった。もちろん、当時のテロとの闘いとは比較しようがない。しかし、同じような複雑な問題に直面したIOCが、今回は国際競技連盟などさまざまな意見を聞き、最長4週間の検討期間を設けて議論すると公表したことには、正直ほっとしたところもある。【桐越聡】