２０２０年東京の街は、どれほどバリアフリー化されているのか。今日２９日は東京パラリンピック開幕のちょうど１０００日前。障害がある外国人は無事、空港から競技会場へ行けるのか。物理的な段差、心の隔たりがない社会―。「言うは易く行うは難し」というが、五輪開幕まで残された期間は、もう２年８カ月。車いす利用者の目線は、東京、日本の現実を突きつけた。【三須一紀】

相田忠男氏の電動車いすの前輪が横になっている。３㌢ほどの段差にぶつかると前輪が同様となり、段差を越えられないという（撮影・三須一紀）

■一般社団法人「無段差社会」相田忠男理事長

　「電動車いすは３センチの段差でも越えられない時がある」。一般社団法人「無段差社会」の相田忠男理事長（６３）はそう話す。車いすを利用しない人には分からないが、日本の道路標識の中心である東京・日本橋付近でも「歩道はガタガタします」と語る。

　その上、交差点にある車道と歩道の境目は３センチ以上の段差がある場所があり、頸椎（けいつい）損傷で首から下が不随の相田さんでは、車いすを〝ウィリー走行〟させることはできず、通行できない。

　「世界の都市総合力ランキング」（森記念財団・都市戦略研究所）で東京は英ロンドン、米ニューヨークに続き３位だが、障がい者の目線からはまだ、多くの障壁がある。

　「ながらスマホ」も危ない。「私の車いすでの身長は１２０センチ程度。１７０センチの成人男性の視界に入りにくいので、私が避けなければならない」という。

　トイレ問題も重要だ。「誰でもトイレ」は増えているが、大切なのは人工肛門・ぼうこうの人が利用するオストメイト機能が付いているかどうか。「デパートでもどこでも、エスカレーター下のデッドスペースなどに、電話ボックス程度の広さで構わないので、オストメイト施設を造ってくれるとありがたい」と提案した。

　ただ、設備面は急激には変わらない。そこで「無段差社会」は、ＩＴ関連会社とともに、バリアフリーや危険箇所を知らせるマップアプリ「ひとナビＴＡＵＧ」を開発中。車いすに装着すれば、進行方向６０度の各情報のアイコンが、スマホ画面上にポップアップされる。ＩＤとパスワードを取得したユーザーが気付いた情報を、アプリに投稿。人の気付き、思いやりが増えるほど、マップの完成度は高まっていく。まさに、バリアフリー社会へソフト面の改善だ。

　健常者にも参加してもらう試みも考えている。お祭りのみこしや山車にＧＰＳ機能を付けて、どこにいるか分かるようにするなど、娯楽性も付加すれば、あらゆる人が参加する可能性がある。

　「将来的には１０カ国語対応にしたい。１９年ラグビーＷ杯、２０年には実用化したい」。ただ、資金難などの問題もある。大手シンクタンクなどに話を聞いてはもらったが結局、「実績がない」との理由で断られた。さらなるパートナーも探している。

　障がい者への新たな「声掛け」の方法も模索。「大丈夫ですか？」と聞かれるとつい「大丈夫です」と遠慮してしまう日本人。相田さんの女性介助者も「本当は手助けしてもらいたい場面でも『介助は私の仕事だから』とつい、断ってしまう」。相田さんは「英語の『Ｍａｙ　Ｉ　ｈｅｌｐ　ｙｏｕ？』のように気軽に聞こえる日本語がないか探してます。関西弁の『どうしたん？』『おおきに』のように気軽な標準語ないですかね」と笑う。

　バリアフリー設備の充実も必要だが、最後は人の心。「駅のエレベーター設置がさかんだが、普通の人が多く並んで、車いすやベビーカーが利用できない。押しつけではなく自然と譲ってもらえる世の中にしたい」と穏やかに語った。

　◆相田忠男（あいだ・ただお）１９５４年（昭２９）７月２８日、埼玉県大宮市（現さいたま市）生まれ。中大経済学部卒業。広告制作会社に勤務後、フリーランスに。０７年に恵比寿のエスカレーターで転落し、頸椎（けいつい）を損傷。首から下が不随となった。

東京・日本橋北詰の交差点にある横断歩道と歩道との段差（撮影・三須一紀）

＜１０年後の社会を変えられるチャンスをもらった＞

　東京五輪・パラリンピックが決まったことで「１０年後の社会を変えられるチャンスをもらった」と桐蔭横浜大の田中暢子准教授は話す。田中氏は大会組織委員会の「街づくり・持続可能性委員会」のメンバーでもあり、組織委の会議でも積極的に発言し、東京大会の成功に向け尽力している。

　１６年４月に障害者差別解消法が施行されるなど、日本の環境も変わってきた。しかし、世界に比べて日本はまだ遅れているという。

　「日本はマニュアルに忠実になりすぎている」。田中氏は１４歳の時、骨肉腫で左足が義足になった。車いすは手動式で、立ち上がることもできる。しかし、３、４年前、日本のある都市の空港で「障がい者は介助者がいない場合は動かないでほしい」と職員に言われた。ある病院でも「介助者を連れてきて」と１人で来ることを拒まれた。かつてＪＲ東京駅では電車に乗るまで約３０分間も待たされた。

　米国では９０年、既に「障害のあるアメリカ人法」が制定。０３～１３年に英国に留学していた田中氏は１２年ロンドン五輪・パラリンピックで英国が確実に変わったと実感したという。「昔の駅員は『（障がい者への対応は）俺の仕事じゃない』という姿勢でしたが、そんな駅員の態度が変わりました」。駅の設備は日本の方が優れているという。それでも英国の方が障がい者が生活しやすい社会になった。１２年ロンドン大会が成功したと言われるゆえんだ。

　駅にエレベーターを新設したり、空港施設を改善するだけでは足りないとも指摘する。「点と点を改善しても意味がない。そこを結ぶ線も改善しないと」。さらに、見た目だけでは分からない障がい者もいる。聴覚、知的障害者には情報のバリアフリーが必要だという。例えば、聴覚障害者に対しては電車の電光掲示板をもっと大きくするなど、対応策はたくさんある。

　車いす利用者が電車に乗降する際、車内に流れるアナウンスも、人によっては、自分のせいで電車を止めてしまっていると気にしてしまうという。「放送もなく、自然とできる日本になれたら」と話した。

　東京、日本もパラリンピックで大きく変わることを期待している。「『障害があって大変ね』で終わってしまってはダメ。パラリンピアンがそこを変えるリーダーになってほしい」。施設・設備面の改善は多額の税金がかかるが、人の意識を変えるにはお金はかからない。「オリパラが日本の街の住みやすさに、間違いなく一石を投じてくれるはず」と力強く語った。

　◆障害者差別解消法　１３年６月公布、１６年４月施行。公的機関は障がい者への「合理的配慮」の対策に取り込むことを法定義務とするが、民間事業者は努力義務。特に必要があるとき、国は対応指針に定める事項について、当該事業者に対し、報告を求めることがある。拒否したり、虚偽の報告をした場合は罰則の対象となる。