東京オリンピック（五輪）・パラリンピックで選手村の村長を務める川淵三郎氏（84）が16日、五輪・パラリンピック開催についてつづった。

自身のツイッターで「最終決定は私見だが3月末頃か。IOC（国際オリンピック委員会）の判断に日本は従う事になる」と投稿。「中止は8割の人が納得し決行は2割の人が喜ぶ。その割合が増えない限り国を挙げての成功は難しい」とした。

さらに、2日と3日に行われた箱根駅伝の圧倒的な視聴率（往復の平均世帯視聴率32・3％）を例に挙げて「こんな時に駅伝なんかやっている場合か？とは誰も言わなかった。チームの危機管理は適切に行われていた。オリパラの最大の懸念は海外の観客からの感染危機に尽きる。徹底的な感染危機管理が可能かが問われる」と続けた。

過去には「暗く陰鬱（いんうつ）な社会を、十分なコロナ対策を講じた上でのオリパラの開催は人々に夢と勇気と希望と感動を与える唯一最大のイベントだと思う」などと発信している。

共同通信の世論調査では、東京五輪・パラリンピックの今夏開催を求める人の割合は14・1％にとどまり、昨年12月の前回調査からほぼ半減。延期や中止を望む人の割合が80％近くに上っている。