共同通信社の全国電話世論調査で、3月25日に福島県をスタートした東京オリンピック（五輪）の聖火リレーについて、最後まで継続するべきだと答えた人は13・2％にとどまった。新型コロナウイルス感染が深刻な地域に限って中止すべきだとした人は49・3％、全面的に中止すべきだとの回答は35・9％に上った。変異株の出現や感染者数が増加傾向にある中で、全国を巡るイベントへの厳しい視線が浮かび上がった。

東京五輪・パラリンピックを今夏開催するべきだとした人の割合は24・5％、再延期するべきだは32・8％、中止は39・2％で、いずれも3月の前回調査の23・2％、33・8％、39・8％から横ばいだった。

この間、白血病による長期療養を乗り越えた競泳女子の池江璃花子が五輪代表入りを決めるといった明るいニュースもあったが、大会開催の支持率を好転させる材料とはならなかった。再延期、中止を合わせた数字は依然として70％超で、今夏開催への否定的な意見が大勢を占めている。

○…日刊スポーツの野球関連ツイッターアカウントで14日、東京五輪開催についてのアンケートを実施した。期間は午後4時から同8時までの4時間。回答数4445のうち、「開催するべき」が1114（25・1％）、「中止すべき」が2196（49・4％）、「再延期すべき」が1135（25・5％）となった。