今回はガールズケイリンの運営において必要不可欠な制度がテーマ。正式には出産した選手の「出場あっせん保留期間」だが、実質的な「産休制度」だ。

12年にガールズが復活した際には宿舎関連や控室などハード面の整備が中心だった。その後改善が進み、14年に産休制度ができた。これまで選手登録延べ249人（現役192人）のうち、12・9％に当たる32人（延べ45件）が制度を利用。女子選手の結婚、出産を祝福する雰囲気が生まれた。

内容は出産月の期を含めて3期間の出場が猶予される。23年1月に出産すれば23年の前、後期（1～6月、7～12月）と24年の前期が猶予期間で1年6カ月間が産休となる。ただ6月に出産した場合には実質1年間の猶予しかない。復帰後に3期間連続で競走得点47点を下回ると代謝（強制引退）の対象になることを思うと、準備が大変だ。

一例として、福田礼佳（熊本）は昨年4月に2人目の子どもを出産して今年後期から戦列復帰した。「1月ごろから復帰への準備をしていましたが、育児をしながらのトレーニングなので、なかなかペースがつかめなかった」と振り返る。

選手のための落ち着いた育児と復帰への準備期間として、最長2年間を猶予期間にしたり、産後用のトレーニングプログラムの構築などができないかと思う。将来的にガールズ300人体制を目指すという話も聞く。魅力的な世界にするために、もう1歩進んだ制度改革が待ち遠しい。