新労使協定を巡るMLBでオーナー陣と選手会の交渉が12日（日本時間13日）、ニューヨーク市内で行われ、オーナー側が改正案を提出したものの、合意には至らなかった。

複数の米メディアによると、改正案は130ページに及び、最低保証年俸額を63万ドル（約6930万円）、ぜいたく税の対象となる球団総年俸を2億2200万ドル（約244億2000万円）まで増額。もっとも、選手会側はそれぞれ77万5000ドル（約8525万円）、2億4500万ドル（約269億5000万円）を要求しており、交渉は1時間足らずで終了した。

今後の交渉予定は明かされていないものの、双方の主張には依然として大きな隔たりがあり、2月16日から予定される春季キャンプが延期されることは確実視されている。