NPB(日本野球機構)とJリーグが合同で開催する31回目の「新型コロナウイルス対策連絡会議」(Web会議システムにて実施)が10日、行われた。

会議では東京オリンピック(五輪)の開催可否についても話題が及んだ。会議メンバーの愛知医科大・三鴨教授は「世論は7~8割が開催に反対という声もあると思う。やめるのは簡単だが、粛々と準備を進めないとできないのも事実。そのときに我々の経験がかなり利用されているのも確認した」と話した。同じく東邦大・館田教授も「出口戦略として、大規模イベントに対しての(観客上限)5000人、50%を、どう通常の生活に戻していくのか、提案されてきた。拙速な判断はできないが、地域、首長、政府との連携で元に戻していく道を探らないといけない。その先には五輪パラも見据えた戦略が込められていると思うが、三鴨先生からもあった通り、NPB、Jリーグは、大事なエビデンスを出す責任を持っているんだと、あらためて感じる。我々の経験をしっかりとまとめて、国を含めて提案しないといけないと思った」と話した。

また、三鴨教授は「もう1つの大きな課題は、今の雰囲気だと(五輪を)開催しても無観客になりうる。そのときにJリーグ、プロ野球の試合を観客を入れてやっていいのか。そういう問題もあるので、今後JリーグとNPBで慎重に議論するだろう」とした。この件についてNPB斉藤コミッショナーは「まだ何も決めていません。いろんな状況があるでしょうし」とし、Jリーグ村井チェアマンは「五輪パラが無観客、有観客と我々は決める立場にない。開催が決まれば、最高のパフォーマンスで選手が出られるように協力するし、状況を見守るしかない」と話すにとどめた。