今年で39回目を数えた東京国際映画祭を、10月26日の開幕から11月4日のクロージングセレモニーまで取材したが、オープニングセレモニーから首をかしげた。赤沢亮正経済産業相の来賓のあいさつと、続いて流された高市早苗首相のビデオレターでの発言に、映画を専門に取材する人間として違和感を覚えたからだ。
赤沢氏は冒頭で、7月公開の山﨑賢人（32）主演映画「キングダム 魂の決戦」（佐藤信介監督）が興行収入50億円を突破し、邦画実写映画では史上初となるシリーズ5作連続での50億円を突破したことに触れ「日本映画の力強い躍進を大変、頼もしく思っております」と評価した。続けて、映画祭のセンターピース作品「ゴジラ－0.0」（山崎貴監督）が、日本だけでなく北米、アジアをはじめ各国で公開されることにも触れ「キャラクターや漫画、アニメなどの日本発の知的財産が、映画を通じて、その魅力を世界へ発信するとともに、商品化やイベント展開など多様なビジネスへ発展し、新たな価値と市場を創出していることを大変、心強く感じております」と力を込めた。その上で、こう続けた。
「コンテンツ産業の海外売上高は6・1兆円規模にまで成長するなど、日本の基幹産業となっています。一方で主要国においても、コンテンツ分野の産業政策は強化されるなど、国際的な官民の投資競争は激しさを増しており、わが国としても必要な施策に機動的に取り組んでいくことが重要だと考えております。政府としては、2033年までに海外売上高20兆円の実現を目指し、令和9年度概算要求では、コンテンツ産業の成長投資支援として、政府全体で約2500億円を要求するなど、魅力ある日本発のコンテンツをさらに世界に発展していくため、引き続き、しっかり取り組んで参りたいと考えております」
日本と海外の映画が出会う場であり、映画を通して日本文化を発信する場でもある東京国際映画祭のオープニングセレモニーで、赤沢氏はコンテンツとして映画を海外に売る、そのために政府が投資をするという話に終始した。経産相だから当然、と思われるかも知れないが、映画は興行やキャラクターなどの版権ビジネス等々で金を稼ぐ以上、産業ではあるが、それ以前に文化・芸術である。文化という側面には、ほぼ目を向けない赤沢氏のあいさつを聞いていて、高市政権が掲げる「責任ある積極財政」のPRをしに来たようにしか見えなかった。
高市氏は、ビデオレターの中で「東京国際映画祭は、わが国を代表する国際映画祭として発展を続け、世界中の優れた映画作品や映画人が集う場として、日本と世界を結ぶ重要な役割を果たしてきました。映画は国や地域を超えて、人々の心を結び、多様な文化や価値観への理解を深める力を有しています」と語った。「文化」という言葉こそ口にしたが、その後は赤沢氏と何ら変わらない、映画をはじめとしたコンテンツを海外に輸出するために支援するということ…つまり「責任ある積極財政」の枠組みとして捉えた映画の話しかしなかった。
「高市内閣では、映画を含めたコンテンツ分野を、日本成長戦略に基づく戦略17分野に位置付けており、官民投資ロードマップに基づき、官民が連携した国内投資を加速させていきます。日本発コンテンツの海外売上高を、2023年までに20兆円に拡大するという目標の達成に向けて、世界中を感動させる日本映画の製作支援や、海外からのロケ誘致なども進めながら大規模かつ長期的に戦略的な支援を進めてまいります」
記者席で、これまで政府の要人が東京国際映画祭であいさつをした中で、ここまで産業としての映画に特化した内容…もっと言えば“金もうけ”の話に終始した話は、聞いたことがないと感じていた。両氏の発言に違和感を覚えたのは、映画を産業として、ますます拡大していこうという、景気が良さそうな“投資話”とは裏腹に、東京国際映画祭がメディアから見て、分かりやすくスケールダウンしていた実態を目の当たりにしていたからである。
開幕前日の10月25日に、取材用の記者パスをピックアップしにプレスセンターに行くと、記者パスは渡されたが、映画祭に出品された作品の資料などを布製のバッグに入れて例年、配布するプレスキットは渡されなかった。尋ねると、今年は廃止されたという。日本で未公開の作品などは特に、取材や執筆中に資料を確認して原稿を書くこともあった。映画祭公式サイトにも作品情報はあるが、紙資料にまとまっていた方が参照しやすく、原稿を書く際に困っている記者もいた。
もう1つ、なくなったのが、東京国際映画祭が開催される銀座・有楽町・日比谷地区の映画館、商業施設をはじめ、都内の一部の映画館にも置かれ、配布されていた、映画祭期間中に毎日、発行される公式の新聞「TIFF Times」だ。世界各国から参加した映画人のインタビューを軸に、その日、上映される注目作の作品紹介などで構成されていた。21年の第34回で再び発行されるようになったが、その第1号には是枝裕和監督（64）のインタビューが掲載された。同監督は、その中で「北野武さんの取材記事が載った昔の東京国際映画祭のデイリーペーパーを、僕はいまも持っています。やはり映画祭には新聞があった方がいい。会期中の楽しみが増えて、作り手も観客も映画のことを考えている一体感に浸れているから」と語っている。
インタビューは監督、製作者が中心で、必ずしも一般ウケはしなかったかも知れないが、街中に置かれているのを手にする人もおり、映画祭と人、観客をつなぐ一助にはなっていただろう。前回の第38回では、第5号にフェスティバル・ナビゲーターの瀧内公美（37）、第7号に中国の世界的な女優ファン・ビンビン（45）、第8号にはフランスの名優ジュリエット・ビノシュ（62）のインタビューが掲載された。もし、今年も発行されていれば、少なくとも、フェスティバル・ナビゲーターの中島健人（32）のインタビューは掲載されただろう。反響は大きかっただろうし、東京国際映画祭へ、より視線も向いたはずだ。
より映画ファン、一般の観客にも直結する部分でスケールダウンを感じたのは、日本でも一定の知名度がある海外の大物俳優の参加が少なかったことだ。例えば、24年の37回は、米映画「グラディエーター2 英雄を呼ぶ声」（リドリー・スコット監督）が出品され、米俳優デンゼル・ワシントン（71）が11年ぶりに来日し、テレビや新聞を中心に各メディアで報じられた。同作の出品を受けて、映画祭の中盤を盛り上げる特別枠としてセンターピース作品を設けた意味は、あっただろう。
今年は、オーストラリアの俳優ケイト・ブランシェット（57）が初めて参加した。ただ、作品の出演者としてではなく、自身が共同創設者を務めるディスプレイスメント・フィルム・ファンド（難民映画基金）の会見、トークショーを行った。意義のある参加だったが、シネフィルではない一般の人々にインパクトがあったかと言えば、それほどでもなかっただろう。
なぜ、こうしてスケールダウンしてしまったのか…。疑問に思い、映画祭期間中も閉幕後も、映画業界の複数の関係者に話を聞き続けてきた。その中で浮かび上がってきたのが、経産省からの支援金のカットだ。同省は例年、東京国際映画祭に業務委託料として約2億7500万円を支援しており、それは今年も変わっていないという。ただ、文化芸術コンテンツ・スポーツ産業の海外展開促進事業費補助金「JLOX＋」からの支援金2000万円がカットされていた。2000万円は、日本映画の上映館料や審査委員の渡航費などに充てていたというが、どちらも映画祭においては必要な経費であり、カットされた2000万円を、どこかで埋め合わせなければならないだろう。その“しわ寄せ”が、プレスキットや「TIFF Times」の廃止につながった可能性は、少なからずあるだろう。
一般の観客に直結する“しわ寄せ”は、鑑賞料金の値上げとなって表れていると言えるだろう。オープニング、センターピース、クロージング作品は、一般2600円から3500円（学生2100円から2700円）、ガラ・セレクションは一般2000円から2700円（学生1600円から2000円、当日700円は変わらず）と値上げ。コンペティション、ワールド・フォーカスは一般1800円から2200円と値上げされたが、学生は1400円から1100円、当日700円と、学生だけが一部、値下げされた。東京国際映画祭は、9月にチケット料金の改定を発表した際「映画祭を取り巻くコスト環境の変化を鑑み、今後も映画祭を安定的に運営するため」と説明している。
2000万円がカットされた裏には、JLOX＋に代わって、経産省が今年3月31日に公募を開始した新たな補助金「IP360」への転換が大きいという声がある。IP360は、IP（知的財産）を持つIPホルダーを優先する補助金だ。映画製作への支援に関して言えば、JLOX＋の支援対象が製作費3～8億円の中規模作品へ2億円を上限に公的支援するものだったが、IP360は支援の対象が製作費8億円以上の大型作品となった。
是枝監督は、6月10日付の日刊スポーツ本紙社会面とウェブに掲載されたインタビューの中で、IP360への懸念を訴えている。「（国が）IPで外貨を稼ぎましょうという企画に乗っかりますという話。そうなると、漫画原作の大作が手っ取り早く稼げるから、乗っかりますという提言でしかない」と指摘。「（支援対象の）製作の形態に偏りがある。（国は作品の）内容に口を出さないと言っておきながら、かなり口を出している」と批判した。高市、赤沢両氏が異口同音に口にした、日本発コンテンツの海外売上高を23年までに20兆円に拡大するという目標についても「国策化する方向に寄りかかり過ぎると失敗する」と警鐘を鳴らしている。
赤沢氏と高市氏は、IP360とは具体的に口にしていないが、それを念頭においた発言と考えるのが自然だろう。映画業界の、ある関係者は「IPホルダーへの支援転換については一定程度、理解はできるが、国内外の映画の交流プラットフォームである、東京国際映画祭の機能への配慮も、するべきではないか？」と疑問を呈した。
赤沢氏は、あいさつの最後に「東京国際映画祭が、多くの優れた作品との出会いの場となるとともに、新たな才能が生まれる契機となりますことを心から、ご祈念申し上げて」と口にした。ただ、東京国際映画祭に、新たな才能が生まれる契機としての場、役割を期待するならば、IP360のように大作に、投資…もっと言えば、投機のような支援をするだけでなく、財源には限りがあることは承知の上で、新たな才能が映画を作ることに対しても、支援すべきではないだろうか？ 新たな若い才能が、IP360が支援対象とするような大作を、いきなり製作できるわけがない。
そういった作品とは正反対の、小規模な作品を1つ、1つ、作り続けていく中で、小さな才能は萌芽（ほうが）し、チャンスをつかんで羽ばたいていくものだろう。そうした小規模作品を紹介する東京国際映画祭をはじめとした各地の映画祭や、商業上映するミニシアターと呼ばれる単館系の映画館も支援すれば、多様な作品が生まれ、そこから文化・芸術…そして産業として計算できる大作も生まれる可能性が出てくる。邦画実写最高の興行収入208億円を記録した25年「国宝」は、日本の文化・芸術である歌舞伎をテーマに描き、人々の心を打ち、社会的なムーブメントを起こし、映画産業も活況を呈した。その李相日監督（52）にしても、77年から続く自主映画の祭典「ぴあフィルムフェスティバル」で00年に「青～chong～」で、PFFアワードグランプリを含む4冠を受賞したことを受け、製作した「BORDER LINE」を03年に公開し、映画監督デビューを果たしている。
経産省以外でも、文化庁は毎年、東京国際映画祭に6800万円、外務省所管の特殊法人・国際交流基金（JF）が3000万円強の支援金を出している。JFは支援金を出すことにとどまらず、東京国際映画祭と共催の形で、東南アジア映画特集上映部門「CROSSCUT ASIA＋」を新設し、東南アジアと日本の映画プログラマーが協働した6作品を上映した。
国は、東京国際映画祭に対し、文化的な面でも支援はしている。ただ、短時間のあいさつ、ビデオレターではあっても、あそこまで産業としての映画に特化した輸出、金もうけの話しかしなかったことに、繰り返しになるが強い違和感を覚えた。高市氏は「日本と世界の映画文化の、さらなる発展を祈念いたします」とも口にしたが、ビデオレターの中で語り続けた大規模作品への支援…実質的な投資をすることが、果たして文化に寄与することにつながるだろうか？
もちろん、27年で40回を迎える東京国際映画祭側にも、改善しなければならないことは少なからずあるだろう。その点に関しては、27年に節目の40回を迎える同映画祭関係者と意見交換し、取材する側として感じたこと、アイデアなどは提案していきたい。
21年の第34回に、メイン会場を六本木から日比谷に移転して以降、日比谷ステップ広場で開催されている野外上映で、映画を楽しむ人の数は、目視して増えた感じがある。仕事帰りに足を止めて、スクリーンを見つめる人の姿もあった。そうした、一般の人が参加して、楽しめる東京国際映画祭になるよう、1人の映画人として取材を続けたい。【村上幸将】
