日本女子プロゴルフ協会（JLPGA）は27日、来季からツアー全競技において、放映権がJLPGAに帰属することで主催者サイドと合意したと発表した。

放映権料による財政安定や大会のライブ放送を目指すJLPGAは17年に主催者サイドに放映権の譲渡を打診したが、60年代後半の女子プロゴルフ草創期からテレビ中継などで運営をサポートしてきた民放各局などが反発。18年にはツアー3大会が消滅寸前に陥るなど綱引きが続いてきた。

JLPGAはこの日、小林浩美会長名で「各大会主催者の皆さまには、映像に映し出される選手の価値を認めてくださったことに心より感謝申し上げます」とするコメントを発表した。

またJLPGAは、これまで主催の日本女子プロ選手権や日本ゴルフ協会（JGA）主催の日本女子オープンなどを除き「公認」として1大会当たり数百万円の公認料を得るにとどまっていたが、今後数年で各大会でJLPGAの「主催」となるよう主催者サイドと交渉中。実現すれば、大会の運営方式など大会における全権利がJLPGAに帰属することになる。

現在のツアーは各大会の資金をほぼ全額、主催、特別協賛企業などに依存しており、実現するかどうかは不透明。JLPGAが各大会で放映権、主催権を握った場合、同時に金銭面などで運営責任を負うことになる。