東京オリンピック（五輪）・パラリンピックの準備状況を確認する国際オリンピック委員会（IOC）調整委員会が21日、3日間の日程を終え、IOCのジョン・コーツ調整委員長とクリストフ・デュビ五輪統括部長、組織委の橋本聖子会長と武藤敏郎事務総長が会見した。

大会期間中、緊急事態宣言が発令された場合、開催するか質問されたコーツ委員長は「イエスだ」と断言した。現在の宣言下でもテスト大会が実現していることなどを理由に挙げた。

また、日本の世論が厳しい中で開催する理由について問われると「非常に希有な大会だ。延期も疫病も過去なかった。その中で、なぜやるのか？　理由は『アスリートのために開催する』。彼らが夢を果たすことができるように。ほとんどの選手にとって一生に1度しかチャンスがない。既に延期で夢を奪われた人もいる。最近（母国）オーストラリアのボート予選、水泳予選を視察した。そこでのアスリートの希望は、今までにないくらい高まっていた。世界トップの選手と競いたい。ならば、競うことができるようにしたい。それを熱望している。1番、大事なことは日本国民を守ること、次がアスリートにチャンスを与えることだ」と力を込めた。

調整委は大会前、最後の開催。コーツ委員長は冒頭あいさつでは「作業の最終段階。特に健康、安全に関して話し合いをした。すべての人にとって、日本国民の皆さまにとって安全な大会としたい。医療従事者に関して朗報もあった。IOCが積極的に関わって、医療従事者を海外から派遣する。ワクチンに関しても、選手村に入る人の75％、最終的には8割を超える人が接種できるだろう」と、IOCトーマス・バッハ会長が19日に発言したことと同じ内容を繰り返し、強調した。【木下淳】