自然光が上部から差し込む地下の体育館に入ると、最初に驚いたのは室内の暖かさ。そして、お菓子や食べ物がある場所や、子ども向けの遊具が並ぶ一角を通り抜けると、布で間仕切りされたベッドが並ぶ「個室スペース」がーー。それは私たちがテレビなどで見る、いわゆる「避難所」とは大きく違うものでした。
フランスには今、ウクライナから多くの避難者が訪れていますが、彼らが滞在するパリ市の体育館で避難所の「個室」作りに貢献しているのが、日本人建築家の坂茂氏です。
■パリ市の体育館が「快適な避難所」に
フランスに到着するウクライナ人の支援を行うフランス赤十字によると、多くのウクライナ人はパリに24〜48時間滞在した後、スペインやポルトガルを目指すそうです。こうした短期滞在者向けの施設として、パリ市は3月9日、10区と12区にある2つの体育館を避難所として提供しています。
10区の体育館は3月9日からウクライナの人々の受け入れを開始。筆者が訪れると、ところどころにキリル文字が印刷された説明書きが貼ってあり、通常のパリの公共施設とは異なることがわかります。
冒頭のとおり、室内は汗ばむほどの暖かさ。薄着で過ごせる室内は快適で、きめ細かな配慮を感じました。体育館の半分はテーブルと椅子のあるコーナーと遊具コーナーが。テーブルの置いてある空間は、大人の背丈以上の木と、背の低い花の植木鉢で交互に囲われており、緑による癒し効果が期待できます。「滞在者の尊厳を守り、静かでくつろげる空間を提供したい」とパリ市は説明しています。
そして、体育館の残りの半分が、簡易ベッドが並ぶスペースとなっており、ここに坂氏が考案した紙管を使った間仕切りシステム(PPS=Paper Partition System)が設置されています。4本の紙管と梁(はり)を利用した空間は2メートル四方で、それぞれの梁に布をかければ周りからの視線も気になりません。通路に面したカーテンを閉めれば、そのユニットには人がいることがわかります。
紙管は世界中どこでも安価で簡単に入手可能なほか、布は梁にかけて安全ピンで止めればいいので切りっぱなしでも使えます。今回は落ち着いた色合いの丈夫な布が布会社から寄付されました。最低限の条件はあるものの、何より材料が体育館まで届く早さを重視した、とパリ坂事務所初期からのフランス人スタッフ、マーク・フェラン氏が言います。
1ユニットには簡易ベッドが間を空けて2台置かれています。42ユニットが設営されているので最大収容人数は84人。筆者が訪れた日、体育館に滞在していたウクライナから避難してきた人は数人で、それぞれ数ユニットの間を空けていました。
■PPSの設営には学生が参加
今回、設営にはヴェルサイユ建築学校の学生が、パリの坂事務所のスタッフの指導のもと参加。「建築では食べていけないかもしれない」という理由でフランスでは建築の夢を追う男子学生が減り、坂氏によると今や建築学科では女子学生の割合が多いといいます。
設営が行われていた12区の体育館でも多くが女子学生でしたが、PPSの組み立ては素材が軽量で組み立ても簡単で、まるでタイムラプスを見ているような速度で仕上がっていきました。
簡単に設営可能なPPSを目の当たりにして、市や区の担当からも驚嘆の声が上がり、今後はホームレスの仮滞在所などにも転用できるかもしれないという議論も生まれていました。
紙のギャラリー(1994年、東京・渋谷)や、ポンピドゥー・センター・メス(2010年、フランス、メス)、スウォッチ・グループ新本社(2019年、スイス)など数々の建築を設計し、2014年には「建築界のノーベル賞」とも呼ばれるプリツカー賞を受賞した坂氏が、難民や被災者支援の活動も行っていることは、東日本大震災などを機に日本でも広く知られるようになってきました。
坂氏が支援活動を始めたのは1994年。民族紛争によるルワンダ難民の窮状が連日報道される中で、雨季で寒くなってもプラスチックシートのみの簡易なシェルターのみで肺炎がはやっているというニュースが流れました。
経済的に余裕のあるクライアントのための仕事だけでなく、困っている人の役に立つ活動を模索していた坂氏は、現地で支援活動の中心となっていた国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)に断熱性に優れた紙のシェルターを提案。
当初の提案は受け入れられませんでしたが、環境問題やコストの面からUNHCRが注目した紙という素材を発展させ、紙管を使った坂氏のシェルターは翌春UNHCR公式のプロジェクトとなり、緒方貞子高等弁務官(当時)からも高く評価されました。
■数々の地震や災害現場で使われてきた
こうして「作品づくりと社会貢献の両立」を目指す坂氏の支援活動は瞬く間に世界規模の活動となり、1996年には専用のNPO法人ボランタリー・アーキテクツ・ネットワーク(VAN)を設立しました。
前後して阪神・淡路大震災(1995年)や、トルコ西部大地震(1999年)のほか、新潟県中越地震(2004年)、アメリカ・ルイジアナ州を襲ったハリケーン「カトリーナ」(2005年)から東日本大震災(2011年)まで、坂氏は世界中の震災などの被災地にできるかぎり最速で現地入りし、各地の状況に沿った支援活動を続けてきました。
今回はパリ市がウクライナ難民の受け入れを行うというニュースを知ったパリの坂事務所が市にPPSの提案を行い、体育館への導入が実現しました。
坂氏がウクライナ難民の支援活動でPPS設置を開始したのはその2週間前、ウクライナに隣接し最も避難してくる人数が多いポーランドでの2カ所でした。今後もポーランドではさらに需要があるため設置準備中とのことですが、ここで思わぬ問題に直面していると坂氏は言います。
これまで坂氏がPPSを設置してきた国ではこうした問題が起きたことは一度もないそうですが、ポーランドでは消防局が紙管を不燃化するよう要請してきたというのです。
そもそもPPSは家具のように一時的に設置するもので不燃化の義務はなく、また当然設置場所には各国の法に沿ったスプリンクラーなり防火装置があります。一刻を争うPPS設置のスケジュールに大きく影響するうえ、余計な費用もかかる不燃化に意味があるのかと坂氏が反論したものの、次の方法で乗り切っているということです。
まずは50人向け、つまり25ユニット以内で1区画と限定して現状のものを設置しつつ、次の設置に備えてメーカーに紙管の不燃化を依頼。そして布については、もともと防炎加工が施されているカーテン用の布地を使用するようにしたと言います。
■コロナ禍で布地に抗菌加工も
現状のPPSは、これまで数々の支援活動を経て東日本大震災の支援時に完成したプロトタイプであり、そこから今のところ不燃化以外の変更は加えられていないということで、東北やその後の自然災害での支援で、日本で使用されていたものと同じものが現在ウクライナの難民たちにヨーロッパで提供されているということになります。
ただしコロナ禍において、日本で昨年の豪雨の避難所や、ワクチン接種場でPPSを使用した際には、布地に防炎加工に加え、抗菌加工も施しました。
そのほか、坂氏のPPSはウクライナのリヴィウで2カ所、スロバキア(ブラチスラヴァ)でも設置され、今後も新たにハンガリーやルーマニアなどでも使われる予定だといいます。
最初の設置場所となったポーランド、次のパリでは坂氏が実際に現地で監督も行いましたが、PPSの簡単な設置方法のおかげで、現地の建築家や学校などとの連携で現地に任せることが可能です。
「人的、自然災害にかかわらず、困っている人が目の前にいるのを助けたい」と話す坂氏。災害大国である日本ならではのアイデアが、今も多くの人を助けているのです。
【前島 美知子 : 研究者、起業家】






