能登半島地震の被災地支援活動を続けているアルピニストの野口健氏（50）が13日、X（旧ツイッター）を更新。避難所ごとの待遇等の格差を表す「避難所ガチャ」について私見を述べた。

野口氏はこれまで国内外の被災地で支援活動を行ってきたが、「今回、よく『避難所ガチャ』という言葉を耳にします」と言及。「確かに避難所にてよって生活環境にかなり差がある様に感じられました。例えば避難所に被災自治体の職員が配置されている避難所と派遣されていないところではその差が明確に現れるケースも」とつづった。

格差が生じている原因について「被災自治体の財政から生じる差というものもあれば、首長の避難所への熱量の差から生じるケースもあるのだろうと」と推察。「以前の災害時にダンボールベッドを持って行った際に『日本人は布団の文化。ダンボールベッドなど必要ない』と。またプライバシー保護の観点から『体育館の中にテントを張りたい』とご提案しましたら『被災者からプライバシーの確保云々という要望は上がってきていない。つまり、その必要性がないということ』と発言された首長がいらっしゃいました」と経験を記した。

「ある程度の『格差』はやむを得ないにしても、可能な限り『差』を埋めていかなければならない」と野口氏。人道支援の最低基準を定めた国際基準である「スフィア基準」では、1人あたりに用意するスペースやトイレの数をはじめ、被災者への配慮が事細かく定められていることを紹介し、「そこで避難所ガチャを作らないためにも『日本版スフィア基準』を作るべき。そして、各自治体が様々なアイテムを平時から用意をしておくこと。近くで災害が起これば、周辺の自治体が必要なアイテムを持って駆けつける。災害大国日本はそうやって助け合いながら、国難と立ち向かっていくべきだと。被災自治体による避難所の運営には限界がある。被災自治体の職員とて被災者。また、忙殺され疲弊していく。『日本版スフィア基準』の策定は急務であると強く強く訴えていきたい」とつづった。