元テレビ朝日社員の玉川徹氏は13日、テレビ朝日系「羽鳥慎一モーニングショー」（月～金曜午前8時）に出演し、ドジャース大谷翔平投手（29）の元通訳、水原一平被告（39）をめぐる一連のスキャンダルが、米国でテレビドラマ化されることが決まったことについて言及した。

水原被告を扱ったテレビドラマは、2017年のアカデミー賞で監督賞など6部門を受賞した映画「ラ・ラ・ランド」などを手掛けた米大手プロダクション、ライオンズゲート社が制作方針を発表。タイトルや放送時期は未定だが、制作チームのアルバート・チェン氏は「これはピート・ローズ以来のメジャーリーグ最大のスポーツ賭博スキャンダル。その中心にはMLBの今後を左右するスーパースターがいる。我々はストーリーの核心に迫る。信頼と裏切り、そして富と名声に捕らわれた物語だ」とコメントしている。

玉川氏は10日の同番組で「今回の経緯を包み隠さず本に書き、その印税を（大谷に）返す」と提案したが、この日も同様に、ドラマではなく水原被告の執筆による本の出版を主張。

テレビプロデューサーでタレントのデーブ・スペクター氏の「（ドラマ化されても）水原被告に金銭が支払われる可能性は低い。アメリカでは犯罪者に金銭が渡ることに厳しい」というコメントが紹介されると「会社側は（ドラマ化に）協力してくれたからというお金だと、払いにくい。少しでも大谷選手に返すべきと思うが、彼に返せるだけのお金はない。これだけ関心が高いなら、本を書くこともあるのではないか。映像化で会社側がお金を払いにくくても、印税は（執筆者の）権利だから水原さんのところに全部行くと思う」と述べた。

「これくらいの関心があるのなら、億単位のお金になる可能性がある。（大谷の銀行口座から盗んだとされる）26億円全部は難しいと思うが、1割でも2割でも返すことが必要だ」とも訴えた。

映像化ではなく出版にこだわる背景について「一体何があったのかはだれかが取材するし、出てきちゃう問題。社会が明らかにしていってしまう。本来は裁判（の過程）で出るが、司法取引が成立しているから裁判は開かれない。裁判の過程で明らかにならないなら、だれかが取材して書くよりも本人が反省の上で『こういうことをやってしまった』ということを本にして、その印税を大谷さんに払うというのは悪いことではないと思う」と主張。「世界の出版社がほっとくわけがない」とも指摘した。