新型コロナウイルスの影響で1年延期した東京オリンピック（五輪）について、大会組織委員会の高橋治之理事が来夏も開催が危うい場合、再延期も視野に入れるべきとの見解を示したことを受け、組織委の武藤敏郎事務総長が16日に取材に応じ「個人的見解だと認識している」と述べた。

高橋氏は日刊スポーツの取材に、来春ごろに夏の開催が難しいと判断されたら国際オリンピック委員会（IOC）に「再延期を働きかけるべきだ」と述べていた。