日本プロサッカー選手会の清岡哲朗執行役員と松本泰介顧問弁護士は２１日、東京都内の日本サッカー協会を訪れ、肖像権料の選手への分配や日本代表の試合での勝利給アップなどの待遇改善を要望した。清岡執行役員は「聞く耳を持っていただいたと認識しているので、ポジティブだった。具体的な回答をいただきたい」と話した。

　日本協会側も弁護士を立てて対応し、小倉純二会長は「何が争点なのかをよく話し合って誤解が解ければいい」と述べた。ただ、２０日に選手会側が代表戦のボイコットも辞さないという強硬な姿勢を示したことについては「お金をもらえなければボイコットするという選手は、どうぞ」と困惑気味だった。