日本プロゴルフ協会（JPGA）は14日、6月度定例理事会を行い、7月1日に栃木・日光で開幕する日本プロ選手権の賞金総額を5000万円減額し1億円にすることや、現在2つある資格認証制度を一本化する計画を22年から25年に先延ばしすることなどを決定した。

会見した倉本昌弘会長は観客を入れて開催する日本プロ選手権の賞金減額について「コロナ禍による緊急事態宣言で券売がうまくいかない。ここ2年間の収入がないなか、どうしても賞金に手をつけざるを得ない」と説明した。

また、日本プロゴルフ選手権の前回優勝者である石川遼については、17日に開幕する全米オープン出場のため欠場が認められた。前回王者で出場義務もあるが、倉本会長は「世界に羽ばたく石川君を喜んで送り出したい」と理解を示した。同じく全米オープンに出場し、東京オリンピック（五輪）日本代表の有力候補となっている星野陸也については、スポーツ庁、JOCと日本代表選手を優遇する隔離措置の軽減について協議中であることを明かした。倉本会長は「星野選手が帰って来て、日本プロ選手権に出られる可能性は残っている」と見通しを語った。

帰国後の隔離措置で資格認証制度の一本化については、現在ツアーに出場するためにPGA資格認定プロテストとティーチングプロ資格の両方の道があるが、それを22年までにティーチングプロ資格に一本化しようというもの。ティーチングの資格を取ることで、引退後のプロ選手の第2の人生に道を開こうという狙いがある。しかし、研修生を扱う練習場連盟やゴルフ場の支配人会から「コロナ禍で活動が止まっている研修生に機会を与えてほしい」との嘆願書が多く届けられ、25年までに延期することになった。