日本オリンピック委員会（JOC）の山下泰裕会長が1日、都内で報道陣の取材に応じ、ウクライナに侵攻したロシアと、攻撃を支援したベラルーシをスポーツ界から除外する動きについて「IOC（国際オリンピック委員会）と国際柔道連盟（IJF）の判断を全面的に支持、賛同している」との考えを述べた。

IOCはロシアとベラルーシの選手、役員を国際大会に参加させないよう勧告しており、サッカーやスケートなどの各国際連盟が同意。今後の主要国際大会への出場を認めない動きを見せている。

山下会長はIOC委員とIJF理事も務めており「国際柔道連盟からは判断に対する意見を求められた」と明らかにした。その上で「IOCの考えと国際柔道連盟（IJF）の考えは全く同じ」とも強調した。

IJFは、ロシアのプーチン大統領の名誉会長と大使の資格を停止。84年ロサンゼルス五輪の男子無差別級金メダリストである山下会長は、柔道家であるプーチン大統領と親交があり、同国から14年に友好勲章、19年に名誉勲章を受けているが、この事態に対しては「世界の柔道界が1つになってやっていく時に、今この時点でプーチン大統領が名誉会長の座にいることは好ましくない。私の考えははっきり伝えた」と力を込めた。

紛争の発生、スポーツ界への影響に関しては「こんなことが起きるとは想像もしていなかった。こういう悲惨な状況になるとは思ってもいなかった。1日も早く、この侵攻がやんで、ウクライナの人たちが安心して暮らせる日々が来ることを、特にこれ以上の死傷者が出ないことを心から願うばかり」と述べた。