現地13日、MLBとMLB選手会が選手をチーム施設から閉め出し、契約などの活動を停止するロックアウトが開始されてから初めての実質的な交渉をビデオ会議Zoomを使って行った。

両者はこれまでもいくつかの課題について交渉を行っていたが、今回は初めて核となる経済的課題について議論したということだ。報道によればリーグ側は、勤続2年以上の選手の給与を大幅に引き上げ、優秀な選手には成績に応じてこれまで以上に多くのボーナスを与えるなどの新提案を行ったという。

さらにポストシーズン枠を現在の10チームから14チームへの拡大、ナ・リーグでも指名打者制を導入するユニバーサルDH、CBT、いわゆるぜいたく税の基準額の引き上げ、くじ引き方式のドラフト制度なども提示したとされている。CBTに関してはCBTの基準額を2億1000万ドルから2億1400万ドルに引き上げ、最終的には2億2000万ドルまで上昇させる内容の模様だ。

対して選手会側は数十年にわたり労使協定の中核となっている3つの要素、6年でフリーエージェント資格、年俸調停権を2年で得られるための基準「スーパー2」、収益配分の大幅な見直しを求めている。さらにCBTの基準額は2億4500万ドル、ポストシーズン枠に関しては12チームに拡大することを主張しているとのことだ。

今回の交渉でも両者の隔たりは大きく、合意には至っていない。次回交渉も未定だという。スプリングトレーニングは投手と捕手から2月中旬に始まるが、延期される可能性も出ている。さらに次回の交渉が月末に開始されることになるとレギュラーシーズンの試合日程にまで影響が及ぶことなるかもしれない。

とかくMLBとMLB選手会の労使交渉はお金持ち同士の争いと見られがちだ。開幕が遅れたり、シーズンが短縮されたりするとまたもイメージが毀損するのは両方である。なんとか早期にまとまってくれるといいのだが。