女性1人が生涯に産む子どもの推定人数を示す「合計特殊出生率」は世界で低下している。

女性の社会進出に伴う晩婚化や経済不安が背景として指摘される中、交流サイト（SNS）の利用拡大で対面交流やリアルな交際が減ったことが一因との見方が出てきた。育児手当導入といった各国の少子化対策の取り組みに影響する可能性がある。

英紙フィナンシャル・タイムズ（FT）によると、米英では2007年、メキシコやインドネシアでは12年ごろから、それぞれ若い世代の出生率が顕著に低下し、ガーナやナイジェリアでも13～15年に急落した。各国でスマートフォンの普及が進んだ時期と重なり、米ノートルダム大のカーニー教授は「デジタルメディア環境の変化が恋愛の機会を減らした可能性は十分ある」と分析する。

経済協力開発機構（OECD）加盟国で唯一、出生率が1・0を下回る韓国では過去20年間で若者の対面交流が半減したとされる。女性が自由にインターネットを利用しづらい南アジアでは独身の割合が低いとの統計もある。（共同）