東京オリンピック（五輪）・パラリンピック大会組織委員会の高谷正哲スポークスパーソンが26日、オンラインで会見に応じ、緊急事態宣言が解除されたことを受けて大会本番を見据え、職員の現場勤務を増やしていく考えを示した。

21年夏に延期した東京大会に向けて「6月1日から少しずつ日常に戻していく」と話した。組織委の各職員は、大会本番では使用する43会場でそれぞれ役割を担い、現場での職務が多くなる。高谷氏は「大会本番を考えれば、ほとんどのスタッフがオンサイトになる。そこに向けてオンサイト勤務を増やしていく」と語った。