プロ野球2026.01.07 09:00

斎藤直樹

「スポーツエコシステム推進協議会」で9分間

スポーツエコシステム推進協議会で開会の講演をする巨人山口寿一オーナー。同協議会で評議員を務める

皆さまこんにちは。ご紹介をいただきました読売新聞の山口です。当協議会の評議員も務めております。

この協議会のカンファレンスも回数を重ねてまいりまして、スポーツの好ましいエコシステムについて、研究と議論が深まってきたと感謝しております。私からは、当協議会のこれまでの調査研究を踏まえて、日本のスポーツ産業の現状と、今後目指す方向について、1つの私見を申し上げて、あいさつに代えたいと思っております。

当協議会が取り組んできた調査研究の1つに、海外のスポーツ産業との市場比較があります。ご覧いただいているのは、日本政策投資銀行さんが調べた、日本と欧米のスポーツ産業の違いを表にまとめたものです。

スポーツの運営側にお金が入らない

日本のスポーツ産業の市場規模は、およそ5兆7200億円で、ドイツとほぼ同水準、フランスを上回ります。スポーツを産業として見た場合、主要なセグメントとしては5つが挙げられます。左の方から1つ目、アパレル及び、スポーツ用品。2つ目がメディア。3つ目がスタジアムやアリーナなどのベニュー。4つ目はスポーツ運営です。

スポーツ運営にはプロスポーツのような「見るスポーツ」と、スポーツクラブのような「するスポーツ」の両方があります。最後5つ目は、スポーツくじ、またはスポーツベッティングです。

セグメント別に売り上げの比率を見ると、日本は欧米に比べて、スポーツの運営側に入るお金が、15.6％とあまり多くありません。ドイツの29％、フランスの25.1％と比べると、スポーツの運営側に入ってくるお金が少ないんですね（写真）。

スポーツの運営側ということは、プロスポーツであれば選手やコーチ、それに球団が含まれます。「するスポーツ」であればインストラクターなどの指導者、スポーツクラブの会社などが入ります。

この現状、日本では、スポーツ運営側に入るお金は、年間およそ8900億円と試算されます。市場規模が日本とほぼ同じドイツでは、スポーツ運営側に入るお金は、円換算でおよそ1兆5900億円になりますので、日本はスポーツ産業のそのセグメント間のバランスがあまり良くない。ということは、スポーツを成長させていくのに、十分な金額ではないと思われます。

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