全日本柔道連盟は、16日の理事会でウクライナ情勢について議論し、支援策を実行していくことを決めた。

山下泰裕会長がトップを兼任する日本オリンピック委員会（JOC）とも連携し、独自案も含めて模索していく。

会後にオンラインで取材に応じた高山健事務局長は、ロシアによる侵攻から約3週間での決定について、「いろんなところで声は上がっていました。アスリート委員会からもウクライナの仲間困っているので、考えてほしいと伝えられていた」「複数の理事の方から、『もっと早く問題提起すべきでした』という声があったのは事実です」などと説明した。