日本サッカー協会は１６日、石川・金沢市内で理事会を開き、２０１８年と２２年Ｗ杯開催地として立候補する意思を国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）に伝えることを決めた。ＦＩＦＡは１５日から両Ｗ杯開催権利のある各国協会に対し、２月２日までに開催の意思を通達するように求める文書を発送。日本協会は来月２日の意思表示後、３月１６日締め切りとなる立候補登録書を提出する。さらに１２月１１日にはＷ杯開催に向けた提案書も出し、開催地を決める１０年１２月の理事会まで招致活動を行う。またＦＩＦＡは今回の文書で開幕戦、決勝のスタジアムを８万人収容とし、さらに４万人収容のスタジアムを１１会場用意する新基準を明記した。