日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の１８日の常務理事会で、東日本大震災の被災地の小学校でスポーツ選手らが訪問教室を開くプロジェクトは、日本体協の張富士夫会長（７４）が実行委員長を務め、ＪＯＣの竹田恒和会長（６３）と日本サッカー協会の川淵三郎名誉会長（７４）が副委員長に就く方針であることが報告された。

　サッカーくじから最大３億円が助成されることが決まっており、市原則之ＪＯＣ専務理事は「６月ごろの開始を目指し、子どもたちの心のケアを考えて５年間の長期的な支援事業としたい」と述べた。

　競技団体や選手から集めたスポーツウエアなど支援物資の第２便を、５月の大型連休明けに被災地に送ることを決めた。