新労使協定を巡る米大リーグ機構（MLB）と選手会の交渉が前日から一転、合意に達したことを10日（日本時間11日）、複数の米メディアが伝えた。

シーズンは4月7日（同8日）に開幕し、当初の最終戦から3日間延長を含め、ダブルヘッダーを組みながら162試合フルで、選手への給与も全額が補償されるようだ。

前日に大きな争点に発展した国際ドラフトに関して、この日は双方が条件付きで譲歩した。ぜいたく税の課税基準額、年俸調停の資格を得る前の若手選手に支給するボーナスプール、メジャー最低年俸などの主要項目についても大筋で合意。機構側の最終提案に選手会が投票で多数決をとり、賛成多数で決定した。

新たに締結する労使協定を巡って、MLBは昨年12月1日（同2日）にロックアウトを実施。移籍交渉などメジャー選手に関わるすべての業務がストップし、メジャー移籍を目指す広島の鈴木誠也外野手（27）やマリナーズからFAとなった菊池雄星投手（30）らの契約交渉も中断した。

キャンプは延期され、2月下旬から本格的な対面交渉に入ったが、3月1日にMLBのマンフレッド・コミッショナーが開幕の延期と開幕2カード（5～7試合）の中止を発表した。さらに、国際ドラフトの導入を巡って9日の交渉も決裂し、同コミッショナーは追加で2カードの中止を決めた。今後も交渉は難航すると思われたが、一転、両者が合意に達した。