日本映画製作者連盟（映連）の新年記者発表が31日、都内で開かれた。

22年の年間興行収入（興収）は2131億1100万円で、前年より512億1800万円増、前年対比131％となり、興収ベースで発表されるようになった00年以降では7番目の記録となった。19年は2612億円と興収の最高記録を出したが、コロナ禍に陥った翌20年は19年対比約55％の1433億円と00年以降、最低だった。

映連の島谷能成会長（70＝東宝会長）は、年間興収最高を記録した19年の前年の18年から5年さかのぼり最高、最低をカットした、中位3年間の平均興収と比較した、コロナ禍以降の年間興収のパーセンテージを提示。20年は63％、21年は71％、22年は93％と説明し「ついにコロナ以前の平均的な水準まで、もう少しというところまで迫ってきた」と説明した。

年間興収の内訳は、邦画が1465億7900万円で前年から182億円増で前年対比114・2％、洋画は664億3200万円で前年から329億円増で前年対比198・3％を記録。島谷会長は「洋画は、ようやく前年からV字回復し、前年の約2倍の興収。邦画は00年以降、第2位の好成績。足を運んでくれたお客さん1人1人に頭を下げたい思い」と感謝した。

興収10億円以上の作品は、アニメ映画「ONE PIECE FILM RED」の197億円がトップで、前年21年から6作品減の26作品で、興収1038億円を記録。21年は32作品で898億円を記録しており、興収は139億円増となった。邦画で興収50億超えの作品は、21年の3本から2本増え5本となった。