東京オリンピック（五輪）・パラリンピック組織委員会の山本隆副事務総長は10日、約8万人の大会ボランティアに対してアンケートを送付したことを明らかにした。

3月2日以降に通知された会場、役割は維持が前提となっているものの、5月以降に予定していた共通研修も行えなかった状況を踏まえ「ボランティアの皆さんとのコミュニケーションを絶やさないことが重要」として実施した。

オンラインで7月1日に案内し、締め切りを21日として任意で回答を求めている。項目は「来年の大会、活動に向けて取り組んでいること」「同じフィールドキャストの仲間へのメッセージ」「心配、不安なこと」など。ここまで約1万3000人から回答が届いたという。

前向きな意見は、個人情報を伏せた上で閲覧できるようにし、ボランティアのモチベーションを高めるプランを検討中。山本副事務総長は「いただいた回答は組織委とボランティアをつなぐことに役立てたい」とした。反対に、不安な点で多く挙がっているのは「やはり感染症対策」と同氏。「全体のコロナ対策の1つとして考えていく」と約束した。

聖域なき簡素化が検討されている中で「会場と日程が決まってからになりますが、応募、承諾してくださった方々の意欲は大切にしたい。今のところ、人数が減る可能性があるのは新日程を見て都合が悪くなった方や、大学を卒業してしまった方でしょうか。それ以外は前提条件が整っていないので、会場と日程が決まってから、あらためて対応することになる」。時短や人員の別会場への振り分けなども「必要な調整が出てくれば」と話した。

あくまで今回はアンケート。意見を吸い上げて今後の対策に生かすことも考えている。再度の参加意思確認は別途、行われる。現在までの辞退者に関しては、組織委の職員が「一定数はいますが、延期が決まった3月以降に一気に増えた印象はありません」と説明した。【木下淳】