Jリーグは6日、ウェブによる実行委員会を開いた。同委員会に日本サッカー協会の反町康治技術委員長がオランダから映像で参加し、来年の東京オリンピック（五輪）直前合宿への協力を呼び掛けた。

同委員長は「オリンピック前に、17日間の直前合宿を希望します。リーグ戦1試合がその期間にかかるので、各クラブには迷惑を掛けることになるが、協力してほしい」と訴えた。

東京五輪のサッカー開幕は7月22日の予定。来年も同じ日程と想定した場合、代表招集は同5日になる。そのため、五輪代表メンバーに入ると、現在予定している7月第2週のリーグ戦は出場できなくなる。また反町委員長は「クラブの戦力が格段に落ちることは避けたいため、五輪メンバーは各クラブ最大3人までにとどめる」とも伝えた。J各クラブの代表者から異論はなかった。

また実行委員会で、Jリーグは、クラブライセンス資格にかかわる、債務基準の緩和を伝えた。債務超過、3年連続赤字はライセンス剥奪のボーダーラインだが、この基準を23年までは適応しないことを伝えた。さらに優勝クラブに15億5000万円などを払っている理念強化配分金をなくし、その金の使い道は今後、協議していく。さらにACL出場クラブへ支払っていたサポート金は2500万円から1億円に増やす。

これらは今月13日の理事会で承認されれば、最終決定となる。