日本陸連は3日、今月23～25日に三重で開催される「JOCジュニアオリンピックカップU16陸上競技大会」に、大阪府代表に選ばれた中高生8人が出場できない問題について、救済措置をしないと発表した。大阪中学校体育連盟が期限内に参加申込を行っていなかった。

公式サイトにて「JOCジュニアオリンピックカップ第57回U16陸上競技大会における都道府県代表種目の申込に関する事案について」と題したリリースを掲載。「本件について一部報道がありますが、事実関係および本連盟の見解を以下の通りお知らせいたします」とし、A4用紙で4ページにわたる説明書を公開した。

同書によれば、9月24日午後6時が申込期限の中、大阪の担当者から「9月24日の17時50分頃にエントリーシステムで申し込みを行おうとしたが、申し込みのボタンが表示されなかった」と指摘。日本陸連がログイン履歴を確認したところ、実際に初めてログインされたのは提出期限の約1分前であったことが発覚した。途中で午後6時を過ぎたため、その時点でシステム上に申し込みボタンが表示されなくなったという。

日本陸連はこれらをもとに、申し込み開始から約1カ月の申請期間があった点や競技会の公平性を踏まえ、救済措置はしないと決定した。同書で「本連盟は今大会において、また本連盟主催の他の競技会においても、申込期間内に申し込み手続きがなされなかった場合は、競技会への参加を認めておりません。救済を求める要請を受けてもすべてお断りしています。今回の事案に限って特別に救済することは、参加をお断りした他の競技者への対応と異なることとなるなど、公平性の点でも大きな問題が生じてしまいます。そのため、今回の事案についても同様に、今大会への参加を認めない、という判断をしました」と理由を記した。

再発防止策については「申込期間の終了が近づいた時期にSNSやメール等により注意喚起のメッセージを発信する、申込期間内であればエントリーシステムにおいて申し込み内容の変更・削除も可能である（から早めに手続きに着手するよう勧める）ことを呼びかける、などの策を検討します」としている。

この問題を巡っては、大阪府の吉村洋文知事も選手の出場機会確保を求めるなど、救済を願う声が上がっていた。