２０２０年東京五輪・パラリンピック組織委員会は５日、日本アンチ・ドーピング機構（ＪＡＤＡ）と東南アジア地域アンチ・ドーピング機構（ＳＥＡＲＡＤＯ）とアンチ・ドーピングに関する覚書を締結した。

　経験値共有、教育活動などでの相互協力を目指すもので、検査員不足が懸念される東京大会に向けて人材確保の面でも期待される。組織委の室伏広治スポーツ局長も「大会に向けて重要なマイルストーンになる」と歓迎していた。