日本オリンピック委員会（JOC）の山下泰裕会長（63）が30日、都内で月に1度の定例会見を行った。アスリートへの写真・動画による性的ハラスメント防止について、JOC加盟、準加盟の全60団体が共同で取り組むことを発表した。

この取り組みは、13日にJOC、日本スポーツ協会、日本障がい者スポーツ協会、大学スポーツ協会、全国高等学校体育連盟、日本中学校体育連盟、日本スポーツ振興センターの7団体が連名で「アスリートの盗撮、写真・動画の悪用、悪質なSNS投稿は卑劣な行為です。安全な環境を、すべてのスポーツ愛好者のために。SAVE　ATHLETES、SAVE　SPORT」という共同文書を発表。それを受けて、JOCが加盟、準加盟団体に協力を呼びかけて、すべての団体が賛同した。

山下会長は「すでにJOCの情報サイトに300件を超える情報提供がありました。現在は内容を精査しています。JOCだけでなく、加盟団体と一緒にやることが大きな力になる。すべてのスポーツ愛好者が安心してスポーツに取り組めるように」と力を込めた。

会見では、11月15～18日まで来日した国際オリンピック委員会（IOC）バッハ会長についても触れた。菅首相との面談に同席した山下会長は「成功への強い決意、自信を共有されていた」。その上で「バッハ会長から『私の東京2020への思いを、あなたの口から日本のアスリートに直接伝えてほしい』と言われました。それで動画と書面で日本のアスリートに発信しました」と説明。山下会長の名前で「東京2020大会を目指すアスリートの皆さんへ」と題した書面では「自国開催の大会の成功は日本代表選手の活躍にかかっており、あと10カ月間、精いっぱいの準備を行い、大会に臨んでくださいとのメッセージを（バッハ会長から）いただきました」とした。